能登半島地震の教訓から学ぶ！災害時のトイレ問題と備え方【専門家が解説】

男子のおよそ2人に1人がうんちを我慢しているとされる11月19日は、トイレにまつわる問題を解決するために2013年に国連が制定した「世界トイレの日」です。しかし、私たちが日常で当たり前のように使っているトイレが、災害時には一転して大きな課題となることをご存じでしょうか。

2024年1月に発生した能登半島地震では、「水が流せないことに気づかずに、大勢の人がトイレに行ってしまうことで発生するトイレの課題に直面した」と語るのは、NPO法人日本トイレ研究所代表理事の加藤篤さん。今回は、災害時のトイレ運用が抱える課題、そして災害を想定したトイレの備え方について、加藤さんのお話から紐解いていきます。

「トイレ」から暮らしとまちづくりを考える～加藤篤さんの原点

加藤篤さんがトイレの研究に深く関わるようになったきっかけは、意外にも「建築」の現場にありました。元々は建築家を志し、戸建てやマンションの間取りを考える中で、トイレが「最後に余った空間に、コピーしたトイレ記号をピッと貼って終わり」という、あまりにもないがしろにされている状況に疑問を感じたといいます。

「おじいちゃんはお尻を洗う機能が欲しい」「おばあちゃんは車いすを使っているからスペースが欲しい」など、家族一人ひとりの多様なニーズがあるはずなのに、それが顧みられないことに「何か大事なことを見落としているのではないか」と感じた加藤さん。そこから「トイレから暮らしや、まちづくりを考えてみたい」という思いで、トイレ研究の道に進みました。現在は、日本トイレ研究所の代表理事として、災害時のトイレ問題をはじめ、子どもたちの排便対策、街中のトイレ環境改善など、幅広い活動に取り組んでいます。

災害時に「トイレ」が機能しないと何が起こる？

私たちが普段、何気なく使っている水洗トイレは、ボタン一つで水が流れる便利なもの。しかし、地震などで水道や電気が止まってしまうと、その便利さは一瞬にして失われます。加藤さんは、「人間は予想以上に早いスピードでトイレに行きたくなる」と警鐘を鳴らします。実際、2016年の熊本地震では、3時間以内に約4割、6時間以内に約7割もの人がトイレに行きたくなったという調査結果があるのです。

水が出ないことに気づかず、多くの人がトイレで排せつを繰り返すと、便器は大小便で満杯になり、深刻な不衛生状態に陥ります。この状態が引き起こす問題は、主に次の3つです。

1.集団感染の発生：便が手や足につき、菌が広がることで感染症が蔓延するリスクが高まります。
2.健康被害：トイレが不便・不衛生だと感じることで、無意識に水分摂取を控えてしまう人が増えます。これにより、エコノミークラス症候群のような命に関わる病気を引き起こす可能性があります。
3.治安の悪化：慢性的なトイレの我慢や不衛生な環境は、人々のストレスを増大させ、「どうでもいい」という心理状態を生み出します。結果として、秩序が乱れ、治安が悪化することにもつながりかねません。

このように、災害時においてもトイレの機能と衛生を確保することは、人々の命と尊厳を守るために極めて重要なのです。

避難所でのトイレ対策と課題～多様なニーズに応えるために

避難所では、屋外に仮設トイレやトイレトレーラーが設置されることが一般的です。しかし、これらにも課題があります。例えば、入り口の段差は高齢者や障がい者にとって使用を困難にする要因です。また、能登半島地震が起きた1月のような寒い時期には、屋外での使用は身体的な負担も大きくなります。

このような状況では、建物内の断水したトイレでも使える携帯トイレや、便座と一体型になった簡易トイレを上手に配備することが重要です。これにより、安心して排せつできる環境を屋内に確保できます。

しかし、屋外のトイレが不要というわけではありません。携帯トイレだけで対応しようとすると、使用済みのごみの量が膨大になります。また、大きな災害では地域全体が断水するため、自宅避難者や車中避難者、復興作業に携わるボランティアなど、避難所以外の人々も利用できるトイレが必要です。加藤さんは、「屋内と屋外、両方をしっかり備えることでバランスよく、し尿を分散させていくという考え方」が重要だと指摘します。

いずれのトイレも、使用後には衛生的に処理し、適切な場所に運ぶ必要があります。そのためには、汲み取りの手配ができていなければ、あっという間に満杯になり、結局使えなくなってしまうという課題も認識しておくべきでしょう。