不要な救急をチャットで抑制！ソフトバンク系ヘルスケアテクノロジーズが効果を実証

「ちょっとした症状でも不安で救急車を呼んでしまう…」そんな経験はありませんか？ソフトバンクグループのヘルスケアテクノロジーズが、スマートフォンで気軽に相談できるチャット型健康医療相談が、不要不急の救急受診を減らし、医療費削減に繋がる可能性を示す調査結果を発表しました。

救急外来の約7割は軽症！トリアージの重要性

救急外来を受診する患者さんのうち、約7割は軽症と言われています。しかし、患者さん自身が症状の重さを判断するのは難しく、結果的に不要な救急搬送が増加。医療現場の負担を大きくしています。そこで注目されているのがトリアージ。これは、医療の専門家が患者さんの状態を評価し、優先順位をつけることで、限られた医療資源を効率的に活用する手法です。

すでに、自治体では電話相談窓口(#7119や#8000)でトリアージが行われていますが、ヘルスケアテクノロジーズは、より手軽に利用できるチャット型健康医療相談に注目しました。

チャット相談で約7割の不要不急受診を抑制！

ヘルスケアテクノロジーズが提供するチャット型健康医療相談では、受診の必要性に関する相談の84%が緊急性の低い内容でした。具体的には、54%が「経過観察」、30%が「後日受診で可」と判断され、緊急での受診が必要と判断されたのはわずか6%でした。

相談内容の半数近くは、風邪や皮膚トラブル、消化器系の不調など、緊急度の低い症状でした。そして、実際にチャット相談を利用したユーザーの70%が、医療者の提案（経過観察や後日受診など）を受け入れた結果、約7割の不要不急な受診を抑制することに成功しました。

医療費抑制効果は1件あたり約12,000円！

今回の調査で、チャット型健康医療相談による平均医療費抑制額は、なんと1件あたり約12,000円と算出されています。この結果から、ヘルスケアテクノロジーズは、チャット型健康医療相談がトリアージ手法として非常に有効であると訴え、国への提案も検討しています。

チャット相談のメリット：手軽さと効率性

チャット型健康医療相談のメリットは、その手軽さと効率性です。テキストで相談できるため、情報が記録に残るだけでなく、通話のように医療者の時間を拘束しないため、限られた人的資源を有効活用できます。さらに、AIを活用して患者さんの基本的な情報を収集し、医療者の判断をサポートする仕組みも導入されています。

HELPOで、いざという時の安心をゲット！

ヘルスケアテクノロジーズは、個人向けに健康医療相談やオンライン診療を提供するアプリ「HELPO（ヘルポ）」を提供しています。ソフトバンクショップでも申込みが可能なので、ぜひチェックしてみてください。また、企業向けには、従業員の健康データを管理できる「WellGate」も提供しており、医療費抑制という社会課題の解決に貢献しています。

「ちょっとした症状でも、まずはチャットで相談してみる」。そんな選択肢が、あなたの健康と医療費をサポートしてくれるかもしれません。