2026年のW杯開催を控え、世界中のサッカーファンが注目する中、FIFA（国際サッカー連盟）のジャンニ・インファンティーノ会長の行動が、大きな批判を浴びています。英紙『Mirror』は、「サッカー界は会長を必要としていない」と痛烈に批判し、その権力志向の姿勢に疑問を投げかけています。

トランプ氏との親密な関係と、ロシア復帰への容認

今回の批判の火種となったのは、インファンティーノ会長がドナルド・トランプ前アメリカ大統領やウラジーミル・プーチンロシア大統領と親密な関係を築いていることです。トランプ氏のグリーンランド領有問題や移民政策に対し、サッカー界からボイコットを求める声も上がっていますが、インファンティーノ会長は政治的な問題に深入りすることを避け、アメリカのW杯開催権を剥奪する可能性は低いと見られています。

さらに、インファンティーノ会長は先日、ロシアの国際大会への復帰を認めるべきだと発言。「政治指導者の行動を理由に、いかなる国に対してもサッカーの試合を禁止してはならない」と主張し、大きな反発を招いています。トランプ氏に平和賞を贈ったり、イングランド代表のファンを揶揄するようなジョークを飛ばしたりする姿も、批判を増幅させています。

「なぜサッカー界に会長が必要なのか？」

『Mirror』は、インファンティーノ会長の行動を「世界の指導者たちと同等であると感じている」と分析し、その権力志向を批判。「サッカーは民衆のスポーツであり、そのような会長は必要ない」と断罪しています。W杯のような大規模な大会運営には組織や人材が必要であることは認めつつも、「自分が地球上で影響力のある重要な人物だと考えているような会長は、サッカー界に必要ない」と強い言葉で批判しています。

チケット価格高騰やビザ制限も懸念

インファンティーノ会長の政治的な姿勢に加え、W杯チケットの価格高騰問題や、トランプ前大統領が発表した入国ビザ制限の影響も懸念されています。今夏のW杯が、サッカー界が一枚岩となって開催される大会となるかどうか、不透明な状況が続いています。

インファンティーノ会長の今後の行動に注目が集まります。