【独占潜入】DJIの本社「SkyCity」が凄すぎる！深センの天空の城で見た驚きの光景
ドローンや映像機器で世界をリードするDJI。その本拠地は「中国のシリコンバレー」と呼ばれる深センにあります。今回、日本のメディアとして初めて公開された本社ビル「DJISkyCity」。その圧倒的なスケールと、近未来的なデザインの秘密に迫ります！
温暖化で食卓から魚が消える？京大発「水産革命」がゲノム編集で挑む未来の地魚とは
かつての「水産大国」日本に迫る危機
日本人の食卓に欠かせないお魚。しかし、スーパーで「最近、魚の値段が高くなったな」と感じることはありませんか？実は、かつて世界トップを誇った日本の漁獲量は、1980年代をピークに約7割も減少しています。深刻な人手不足に加え、地球温暖化による海水温の上昇が追い打ちをかけ、天然魚はもちろん、安定供給を担うはずの養殖業までもが窮地に立たされています。
S&P500が20%上昇へ？JPモルガンの強気予測がビットコインにもたらす追い風
中東情勢の影響は限定的？JPモルガンが描く「12カ月後の未来」
世界的な金融大手であるJPモルガン・チェースが、米国の代表的な株価指数であるS&P500が今後12カ月以内に約20%上昇し、過去最高値を更新するという強気な予測を発表しました。現在、中東情勢による緊張感から原油価格が上昇し、市場には不透明感が漂っています。しかし、JPモルガンのストラテジストらは、このエネルギー市場のボラティリティは一時的なものであり、2026年の景気循環を大きく揺るがす可能性は低いと分析しています。
OpenAIのIPOに暗雲？AI銘柄に「大暴落」の連鎖リスクを専門家が警告
OpenAIの「価格引き下げ」が引き起こすかもしれない株式市場のドミノ倒し
ChatGPTの開発元として知られるOpenAIが、いよいよ株式公開（IPO）に向けて動き出したと報じられています。しかし、AI研究の権威であるゲイリー・マーカス氏は、この動きに対して「テック株全体に悪影響を及ぼす可能性がある」と警鐘を鳴らしました。その理由は、OpenAIが検討している「AIサービスの価格引き下げ」という戦略にあります。もしOpenAIが収益性を高めるために価格競争を仕掛ければ、それは同社だけでなく、AIインフラを支えるエヌビディア（Nvidia）やオラクル（Oracle）、さらにはCoreWeaveといった「AI関連銘柄」の株価を押し下げるトリガーになりかねないというのです。
土日も取引可能に？PythNetworkが24時間365日動く「次世代価格指数」を発表
伝統金融の壁を越える「PythIndices」とは？
ブロックチェーン業界で注目を集めるオラクルソリューションのPythNetwork（ピス・ネットワーク）が、投資の常識を覆す新たなサービス「PythIndices」を発表しました。これまで、米国株や原油といった伝統的な金融商品は、取引所の営業時間（市場が開いている時間）でしか価格が動かないのが当たり前でした。しかし、この新サービスにより、24時間365日いつでも価格を参照できる環境が整うことになります。
「これ、いくらかかるの？」新潟土産の日本酒、ラベルのこだわりが凄すぎてSNSで話題沸騰！
SNS上で、ある日本酒のラベルが「凄すぎる！」と大きな注目を集めています。きっかけとなったのは、XユーザーのシネフィルDVDさん（
AIで仕事がなくなる？アマゾン創業者ジェフ・ベゾスが語る「意外な未来」とは
AIは敵ではなく、むしろ「人手不足」を加速させる？
最近、急速に進化するAIに対して「自分の仕事が奪われてしまうのではないか？」と不安を感じている人も多いのではないでしょうか。実は、世界的な実業家であるアマゾン創業者のジェフ・ベゾス氏は、この懸念に対して「全く同意しない」と真っ向から反論しています。パリで開催されたテックイベントに登壇したベゾス氏は、AIが人間に取って代わるのではなく、むしろ「労働力不足を引き起こす」という驚きの見解を示しました。
イーロン・マスク氏、資産1兆ドル突破で世界初に！NY市長が「富裕層課税」を強く主張するワケ
イーロン・マスク氏が史上初の「1兆ドル長者」に
世界一の富豪として知られるイーロン・マスク氏が、またしても歴史を塗り替えました。彼が率いる宇宙企業「SpaceX」が待望のIPO（新規上場）を果たし、株価が急騰。これによりマスク氏の総資産はついに1兆ドル（約150兆円）を突破し、世界初の「兆万長者」となりました。これまで2位だったGoogle共同創業者のラリー・ペイジ氏ですら資産はマスク氏の約4分の1にとどまっており、まさに桁違いの経済力を見せつけています。
英国が16歳未満のSNS利用禁止へ！日本への影響は？TikTokやインスタなど主要サービスが対象に
世界で加速するSNSの「16歳未満禁止」の流れ
ついに英国でも、16歳未満のソーシャルメディア利用を禁止する方針が発表されました。これまでオーストラリアが先陣を切って進めていたこの規制案ですが、英国政府も「もはや放置できない限界だ」として、テック企業への監視を強化する構えです。スペインやフランス、ノルウェーなどでも同様の年齢制限の導入が検討されており、今、世界中で「子どものネット利用」に対するルールが大きく変わろうとしています。
【米国株】ダウが一時500ドル超の急騰！歴史的最高値を更新、一方でナスダックは軟調
FOMCへの期待感と原油安が後押し、ダウが取引時間中の最高値を記録
16日のニューヨーク株式市場は、翌日から始まるFOMC（米連邦公開市場委員会）を控え、ダウ工業株30種平均が一時500ドルを超える大幅な上昇を見せました。取引時間中には史上最高値を更新し、市場は非常に活気づいています。今回のFOMCでは、政策金利の据え置きが濃厚とされており、投資家の注目はFRB新議長であるケビン・ウォーシュ氏の初会見や、今後の経済・政策金利見通し（ドットプロット）に集まっています。新体制による金融政策の方向性が示唆されるのか、世界中がその発言を待ちわびています。