米イスラエルとイランの対立激化による原油供給の混乱が深刻化しています。特に、世界の原油輸送の要衝であるホルムズ海峡を巡る緊張が高まり、海峡の航行が制限されるなど、イラン側の抵抗が油価高騰を長期化させる要因となっています。この状況は、世界経済に大きな影を落とし、インフレを加速させる可能性も指摘されています。

ホルムズ海峡の現状とイランの動き

イランは、対立開始から1カ月、船舶への攻撃や機雷敷設を示唆するなど、威圧的な姿勢を強めています。トランプ大統領は、イランが合意に応じれば海峡は再び開かれると主張する一方、機雷の存在に言及し、航行の安全性を確信できない状況です。

ホルムズ海峡を通過する貨物船やタンカーへの影響は大きく、原油価格は急騰。WTI（米国産標準油種）は一時119ドルまで上昇しました。国際エネルギー機関（IEA）加盟国による協調的な備蓄石油の放出も行われましたが、供給不安は依然として根強く、相場は高止まりしています。

イランは、ホルムズ海峡の事実上の封鎖を試みながらも、中国やインド、パキスタンの船舶など、非敵対国の船舶に対しては通過を認めています。しかし、一部船舶に対しては高額な通航料（最大200万ドル）を徴収し始めており、市場の安心材料にはなっていません。

世界経済への影響と今後の展望

経済協力開発機構（OECD）は、イラン情勢を踏まえ、今年のG20平均インフレ率を4.0％と上方修正。世界経済の成長を押し下げる要因になると警告しています。

米政権はイランのエネルギー施設への攻撃で圧力を強めていますが、イランはホルムズ海峡での主権を主張し、抵抗を続けています。ガリバフ国会議長は「国土を守り抜く」とSNSで表明し、対立の長期化を示唆しています。

ホルムズ海峡の開放に向けた双方の溝は深く、停戦への道筋は見えていません。世界経済の要衝であるホルムズ海峡の支配を巡る米イランの対立は、さらなる混迷を招く可能性があり、今後の動向が注目されます。