2月13日の東京株式市場で、日経平均株価は続落し、前営業日比697円87銭安の5万6941円97銭で取引を終えました。短期的な過熱感への警戒感に加え、米国株の下落を背景とした利益確定売りが広がったことが主な要因です。

日経平均の推移と背景

日経平均は寄り付きから下落し、一時900円超の下落幅を記録しました。前週末から今週前半にかけて3800円ほど上昇していたこともあり、高値警戒感から幅広い業種で売りが先行しました。その後、押し目買いが入って下げ幅を縮小する場面もありましたが、夜に発表される米国1月の消費者物価指数（CPI）を前に、再び警戒感が強まりました。

みずほ証券の中村克彦マーケットストラテジストは、「米大型ハイテク株や貴金属などが調整色を強めており、マーケット全体に波及するのではないかと警戒されている」と分析しています。

TOPIXと東証33業種

TOPIXは1.63％安の3818.85ポイント、東証プライム市場指数は前営業日比1.64％安の1967.83ポイントで取引を終えました。東証33業種では、鉱業、鉄鋼、サービスなど24業種が値下がり、輸送用機器、医薬品など9業種が値上がりしました。

主力株と決算銘柄

主力株では、ソフトバンクグループが8.86％安で日経平均を大きく押し下げました。また、リクルートホールディングスも9％超安、ファナックやフジクラも4～5％超安と下落しました。一方で、アドバンテストやファーストリテイリングは1％超高でした。

決算銘柄では、ネクソンが16％超安、INPEXが13％超安、楽天グループが10％超安と大幅に下落しました。一方、日産自動車は8％超高、ヤマハ発動機やキオクシアホールディングスも7％超高と上昇しました。サンリオはストップ高水準で買い気配となりました。

新興株式市場と出来高

東証グロース市場250指数は1.79％安の722.48ポイントと4営業日ぶりに反落しました。東証プライム市場の売買代金は10兆7625億5700万円でした。

終値における値上がり銘柄は267銘柄（16％）、値下がり銘柄は1305銘柄（81％）でした。