なんJ大好き民のトレンドニュース

「地力問われた1年」から「グローバル足掛かりの1年」へ-ジャフコ長島昭氏が語る2026年のスタートアップシーン展望

投稿日:2026年04月09日

ForbesJAPAN2026年版「日本で最も影響力のあるベンチャー投資家ランキング」で2位に輝いたジャフコグループの長島昭氏。2015年の入社以来、シード・アーリーステージの投資に特化し、dely(現クラシル)やミラティブといった企業の急成長を支えてきました。4月1日からは同社のチーフキャピタリストに就任。4月16日に開催される「RISINGSTARAWARD2026」の審査員も務める長島氏に、2026年のスタートアップシーンについて展望を伺いました。

NEWYORKERを展開するダイドーリミテッドが10億円のビットコイン購入を決定!老舗企業の暗号資産参入が加速

投稿日:2026年04月07日

「NEWYORKER」や「BrooksBrothers」を展開する老舗アパレル企業、ダイドーリミテッドが、最大10億円規模のビットコイン(BTC)を購入すると発表しました。これは、厳しい経営状況を打開するための新たな戦略の一環です。

エス・サイエンス、ビットコイン株主優待導入で株価急騰!デジタル・トレジャリー戦略加速へ

投稿日:2026年04月07日

東証スタンダード上場のエス・サイエンスが、ビットコインを活用した画期的な株主優待制度を導入すると発表し、市場から大きな注目を集めています。27日の取締役会で決定されたこの制度は、株価を急騰させる要因となり、同社のデジタル・トレジャリー戦略への期待をさらに高めています。

「地力問われた1年」から「グローバル足掛かりの1年」へ-ジャフコ長島昭氏が語る2026年のスタートアップシーン展望

投稿日:2026年04月06日

ForbesJAPAN2026年版「日本で最も影響力のあるベンチャー投資家ランキング」で2位に輝いたジャフコグループの長島昭氏。2015年の入社以来、シード・アーリーステージの投資に特化し、dely(現クラシル)やミラティブといった企業の急成長を支えてきました。4月1日からは同社のチーフキャピタリストに就任。4月16日に開催される「RISINGSTARAWARD2026」の審査員も務める長島氏に、2026年のスタートアップシーンについて展望を伺いました。

2025年12月IPO株を徹底分析!アナリストが注目する「NSグループ」と「ミラティブ」に投資のチャンス?

投稿日:2026年04月06日

2025年12月は15社が新規上場を果たし、活況を呈しました。しかし、IPOラッシュの影響で株価の動きは様々。初値好調の銘柄もあれば、公開価格を下回る銘柄も存在します。今回は、その中でもアナリストが“強気”と診断した注目銘柄、家賃保証を手掛ける「NSグループ」とゲーム配信アプリの「ミラティブ」に焦点を当て、投資判断を詳しく解説します。

SpaceXが衝撃のIPO準備!280兆円規模で株式公開へ、個人投資家への配分も拡大か?

投稿日:2026年04月02日

宇宙開発の最前線を走るSpaceXが、ついに株式公開(IPO)の準備を進めていることが明らかになりました。Bloombergの報道によると、2026年6月にも上場する可能性があり、時価総額はなんと約280兆円(1兆7500億ドル)に達すると見込まれています。

ソニー&ホンダのEV計画に暗雲!「AFEELA1」開発・発売中止、異業種タッグ頓挫の理由とは?

投稿日:2026年03月25日

ソニーグループホンダの共同出資会社、ソニー・ホンダモビリティは、次世代の電気自動車(EV)「AFEELA1(アフィーラワン)」の開発と発売を中止すると発表しました。一時は大きな期待を集めた異業種タッグによるEV計画でしたが、なぜこのような事態になってしまったのでしょうか?

OpenAIの動画生成AI「Sora」、サービス終了へ!上場に向け企業向け事業に注力

投稿日:2026年03月25日

話題を呼んだOpenAIの動画生成AI「Sora(ソラ)」が、なんとサービスを終了することが発表されました。今年中に上場を控えるOpenAIが、企業向けのサービスに注力するため、消費者向けアプリや開発者向けの提供を終了するとのことです。

ぺんてる、4月1日から「アストラム」へ社名変更!ブランド名は「Pentel」を継続

投稿日:2026年03月18日

大人気文具メーカーのぺんてるが、4月1日よりアストラム株式会社へと社名変更することが発表されました!長年親しんできた社名が変わることに驚きですが、ブランド名「Pentel」は引き続き世界中で展開される予定です。

ホンダ、上場以来初の最終赤字へ!EV戦略の転換と経営陣の減俸

投稿日:2026年03月12日

ホンダが、2026年3月期の連結最終損益で最大6900億円の赤字となる見通しを発表しました。これは、1957年の上場以来初の赤字です。背景には、EV(電気自動車)事業の不振と、それに伴う減損損失の計上が大きく影響しています。