ソニーグループは20日、テレビ事業をTCLエレクトロニクスホールディングスと合弁で運営する新たな体制を発表しました。激化するテレビ市場の競争に打ち勝ち、シェアの回復と競争力強化を目指す戦略です。

テレビ事業を切り離し、合弁会社を設立

ソニーは、完全子会社のソニーからテレビ事業を分離し、TCLとの合弁会社に事業を継承します。出資比率はTCLが51％、ソニーが49％となります。これにより、TCLの持つディスプレー技術やコスト競争力を活かし、より競争力のある製品開発を目指します。

「ブラビア」ブランドは継続、高品質を維持

今回の合弁会社設立にあたり、ソニーが長年培ってきた高画質・高音質技術やブランド力、そして人気ブランド「ブラビア」は継続されます。新会社の製品は「ソニー」または「ブラビア」の名称で販売され、これまで以上の高品質な視聴体験を提供していく方針です。

ソニー社長のコメント

ソニーの槙公雄社長は、「両社の知見を結集してホームエンタテインメントの新たな顧客価値を創出し、これまで以上に魅力的な視聴体験を世界中のお客さまに届ける」とコメントしています。韓国や中国のメーカーとの競争激化の中で、今回の合弁が新たな成長のきっかけとなることが期待されます。

今後の展望

合弁会社は、テレビだけでなく、ホームオーディオ機器などの製品開発・設計から製造・販売・物流・顧客サービスまでを一気通貫して行います。ソニーとTCLの強みを組み合わせることで、グローバル市場での存在感を高め、新たな顧客価値を創造していくことが目標です。