3月9日、東京株式市場で日経平均株価が大幅に下落しました。前営業日比で2,892円12銭安の52,728円72銭と、3営業日ぶりに反落。下げ幅は歴代3位を記録しました。

イラン情勢の悪化が市場を冷え込ませる

今回の株価下落の主な要因は、イラン情勢の長期化に対する警戒感です。イラン国営メディアが、ハメネイ師の後継となる新たな最高指導者に次男のモジタバ・ハメネイ師を選出したと報じたことで、原油価格が100ドルを超えて急騰。これが市場の不安を煽りました。

世界的なリスクオフの動きが広がり、日経平均は一時4,200円超下落しました。その後、原油価格の上昇が一服したことなどから下げ幅を縮小しましたが、依然として厳しい状況が続いています。

その他の市場動向

TOPIXも3.8％安の3,575.84ポイント、東証プライム市場指数も3.81％安の1,842.67ポイントと大幅に下落しました。東証33業種では、全業種が値下がりとなり、特に非鉄金属、ガラス・土石製品、機械などが大きく下落しました。

個別銘柄では、アドバンテストが11％超、ソフトバンクグループが9％超、東京エレクトロンが6％超下落。これらの3銘柄だけで日経平均を1,292円程度押し下げました。一方、ロームは7％超、ZOZOは2％超上昇しました。

専門家からの分析

大和証券の橋詰大輔シニアストラテジストは、「親米的な後継者が誕生するとの期待が後退し、イラン情勢の長期化懸念が広がった。原油価格の急騰でスタグフレーション（景気停滞と物価上昇が同時に発生する）懸念が再燃したことも重しとなっている」と分析しています。

今後の市場は、後継者選出に対する米国やイスラエルの反応、そして原油価格の動向を見極めながらの展開となるでしょう。

東証プライム市場の出来高は368万4770株、売買代金は9兆6756億2300万円でした。