2024年4月から始まる新たな1年間の業績見通しが発表された大手総合商社7社。資源価格の高騰などを背景に、全社増益を見込む一方で、中東情勢の不安定化には警戒の姿勢を見せています。今回は、各社の決算結果と今後の見通しを分かりやすく解説します。

2023年度の決算結果：好調と課題

2023年度の決算では、伊藤忠商事が最終利益9002億円で過去最高益を更新。機械、食品、コンビニ事業など、資源以外の分野が大きく貢献しました。住友商事、丸紅、豊田通商も過去最高益を達成しています。

一方で、三菱商事は一時的な利益の反動や資源価格の下落により、最終利益が15.8%減の8004億円となりました。三井物産と双日も、前年度を下回る結果となりました。

2024年度の業績見通し：増益予想も中東リスクは懸念材料

しかし、2024年度の業績見通しは、7社すべてが増益を予想しています。資源価格の上昇などを背景に、三菱商事は37%増の1兆1000億円、伊藤忠商事は5%増の9500億円、三井物産は10%増の9200億円と、大幅な増益を見込んでいます。

中東情勢が与える影響：減益要因の想定

ただし、緊迫する中東情勢が今後の業績に影響を与える可能性も指摘されています。特に、ホルムズ海峡の航行の安全確保が課題です。

伊藤忠商事の石井敬太社長は、「ホルムズ海峡を自由で安全な航行ができないというのが一番の問題。長引くとトレード品の収益とか肥料にも影響が出てくる」とコメントしています。各社は、中東情勢の影響を考慮し、以下の減益要因を想定しています。

• 伊藤忠商事：75億円の最終利益押し下げ
• 豊田通商：100億円の減益
• 住友商事：230億円の減益
• 三菱商事：300億円の減益

今後の中東情勢の動向が、大手商社の業績を左右する重要なポイントとなりそうです。引き続き、注意深く見守っていく必要があります。