週明け13日の東京株式市場で、読売株価指数（読売333）は前週末比で253円69銭（0.52%）下落し、4万8125円25銭で取引を終えました。連日下落が続いており、市場の警戒感が高まっています。

日経平均も下落、半導体関連銘柄が重荷に

日経平均株価（225種）も421円34銭（0.74%）安の5万6502円77銭と下落しました。特に、日経平均への影響が大きい半導体関連銘柄の下落が、読売333の下落幅を広げる要因となりました。

中東情勢の悪化が市場を圧迫

今回の株価下落の背景には、パキスタンで行われた米国とイランの戦闘終結に向けた協議が決裂したことが大きく影響しています。中東情勢の先行き不透明感から売り注文が広がり、東証プライム銘柄の過半数が下落しました。さらに、トランプ米大統領がホルムズ海峡を封鎖すると表明したことも重なり、原油価格が高騰し、相場に悪影響を与えています。

TOTOが大幅下落、新規受注停止が影響

読売333の構成銘柄の中で、下落率が最も大きかったのはTOTOで、なんと7.15%もの下落となりました。これは、中東情勢の悪化により、製品の接着剤などに使用する有機溶剤の調達が不安定になったことを受け、ユニットバスなどの製品の新規受注を停止したことが原因です。住友電気工業（6.18%）、イビデン（5.08%）もそれに続きました。

上昇したのは？

一方で、上昇したのは電通グループ（10.10%）、安川電機（7.05%）、SUMCO（5.93%）などでした。しかし、全体としては下落が優勢な状況です。

TOPIXも下落

東証株価指数（TOPIX）も16.84ポイント（0.45%）低い3723.01で取引を終えました。

今後の市場動向に注目が集まります。