ダウは下落、マイクロンは時価総額1兆ドル突破でナスダックを牽引

連休明けとなった26日のニューヨーク株式市場は、ダウ平均が4営業日ぶりに反落し、前営業日比118.02ドル安の5万0461.68ドルで取引を終えました。中東情勢を巡る協議の不透明感や、米国の消費の弱さを示す経済指標が重荷となり、小売や消費関連銘柄を中心に売りが先行する展開となりました。一方で、ハイテク株中心のナスダック総合指数は、前営業日比312.21ポイント高の2万6656.18と史上最高値を更新しました。この上昇の立役者となったのが半導体銘柄です。特に、マイクロン・テクノロジーがAIデータセンター向けのメモリー需要拡大を追い風に19.3％という大幅高を記録し、時価総額で初めて1兆ドル（約159兆円）を突破する快挙を成し遂げました。

市場が注視する中東情勢と今後の投資判断

今回の市場の明暗を分けたのは、AIへの高い期待感と、マクロ経済の先行き不透明感のバランスといえます。ダウ平均では、原油価格の下落によりシェブロンが3.5％安となったほか、ユナイテッドヘルス・グループやメルクといった銘柄も値を下げました。一方で、AIデータセンター建設需要の恩恵を受けるキャタピラーは3.3％高となるなど、業種によって株価の動きが二極化しています。トランプ米大統領は中東協議について「順調」と強調していますが、ルビオ国務長官は「合意には数日かかる」と慎重な姿勢を見せています。今後もこうした地政学的リスクや経済指標の動向が株価を大きく左右する可能性があるため、投資家は慎重かつ冷静な判断が求められそうです。