世界中のサッカーファンを騒然とさせていたFIFAの「W杯事業売却構想」が、わずか数日で白紙撤回されました。国際サッカー連盟（FIFA）は7月31日、ワールドカップ関連事業への民間資本導入計画を中止すると発表。ジャンニ・インファンティーノ会長による独断に近い計画は、欧州を中心とした世界的な反発と組織内部の亀裂により、「事実上の全面降伏」という形で幕を閉じました。

最大4大会がボイコットの危機に…「W杯から欧州勢が消える？」異常事態の背景とは

今回、なぜこれほどまでの騒動に発展したのでしょうか。FIFAは、W杯などの主要大会の事業を新会社「FIFAForwardEnterprise」へ集約し、企業価値を約200億ドルと算定。そのうち20％を外部投資家へ売却することで、最大42億ドル（約6000億円超）を調達しようと画策していました。しかし、この「サッカーの商業化」に対する懸念はあまりに大きいものでした。

UEFA（欧州サッカー連盟）は即座に全会一致で拒否を表明し、計画が撤回されない場合は「FIFA主催大会のボイコット」を辞さない構えを見せました。これにはCONCACAF（北中米カリブ海サッカー連盟）やAFC（アジアサッカー連盟）も同調。もし本当にボイコットが実行されれば、W杯に欧州の強豪国が不在となるという、前代未聞の事態に陥る可能性がありました。さらにFIFA内部でも、上級顧問のカルロス・コルデイロ氏が辞任し、COOのケビン・ラムール氏も計画を「一人だけのもの」と強く批判。組織のガバナンスが完全に崩壊している現状が露呈する結果となりました。

インファンティーノ会長の求心力は回復するのか？「分断」という大きな代償

計画撤回を表明したインファンティーノ会長は「我々の目的は常に団結することだ」と火消しに走りましたが、世間の視線は冷ややかです。当初は「誤った報道に妨げられた」と強気な姿勢を見せていたものの、わずか20時間後に方針転換。この一連のドタバタ劇により、会長がこれまで築き上げてきた信頼と求心力は大きく揺らいでいます。今回の件については、FIFA公式サイトでも今後の動向が注目されますが、一度深く刻まれた内部の亀裂を修復するのは容易ではありません。サッカー界の頂点に立つ組織として、今後どのような舵取りをしていくのか、世界中が厳しい目で注視しています。