タイの観光業界に変化の兆し。サイアム商業銀行傘下の研究所、SCBエコノミック・インテリジェンス・センター（EIC）が、2026年の外国人観光客数予測を3,410万人から3,320万人に下方修正しました。その背景には、中東紛争の影響が大きく、特に中東とヨーロッパからの旅行者の減少が懸念されています。

中東紛争が観光に及ぼす影響

EICは、中東紛争が最低でも8週間続くと予測しています。実際に、2月28日から10日間の中東・イスラエルからの観光客数は、前年同期比で80%も激減。3月に入ってからは46%減と若干回復したものの、依然として厳しい状況が続いています。タイの外国人観光客に占める中東・イスラエルの割合は2%と限定的ですが、中東経由でタイを訪れるヨーロッパ人が8%を占めており、直行便への切り替えが進む可能性があります。

中国・インドからの観光客増加が光

一方で、中国とインドからの観光客数は好調を維持しています。3月の時点で、中国人観光客は前年同月比38%増、インド人観光客は11%増と、目覚ましい伸びを見せています。EICは、両国からの観光客増加が、タイ全体の観光客数をけん引すると予測しています。

影響を受ける観光地は？

今回の状況下で、特に影響を受けると見られているのは、中東とヨーロッパからの観光客が多いプーケット県、パンガー県、クラビ県、サムイ島などの南部地域。また、医療観光への影響も懸念されています。しかし、中国やインドからの観光客増加によって、これらの地域がどのように変化していくのか、今後の動向に注目が集まります。

タイ観光は、世界情勢の影響を受けやすい側面もありますが、新たな市場の開拓や多様な観光資源を活かすことで、さらなる成長を目指していくでしょう。