米国・イスラエルによるイラン攻撃！株価への影響と今後の対策
2月28日、世界に衝撃が走りました。米国とイスラエルによるイランへの攻撃が始まり、イランの最高指導者ハメネイ師の死亡が報じられたのです。この事態を受けて、金融市場は大きく動揺しています。今回は、この地政学リスクが株価にどのように影響するのか、そして投資家が取るべき対策について分かりやすく解説します。
イラン攻撃の背景と目的
86歳だったハメネイ師は、1989年から37年間イランの最高指導者として絶大な権力を握ってきました。その死は、イラン国内だけでなく、国際社会にも大きな影響を与えると考えられています。今回の攻撃の目的は、単にイランの独裁政権を打倒するだけではありません。イランと中国の経済・軍事的な結びつきを断ち切り、中国の影響力を弱めるという強い意図があると言われています。
2021年には、イランと中国が25年間に及ぶ戦略協定を結び、中国はイランから安価な石油を供給を受けています。攻撃直前には、中国がイランに対艦ミサイルを売却するとの情報もありました。しかし、今回の攻撃で中国がイランに提供した最新の防空システムは破壊され、1000億ドル以上の投資も水泡に帰した模様です。
株価への影響：日経平均の急落
この有事勃発に、株式市場はすぐさま反応しました。週明けの3月4日には、日経平均株価が2033円も急落し、一時は5万3618円まで下落しました。恐怖指数である日経平均VI指数も、トランプ関税ショック時と同水準まで上昇し、市場の不安が高まっています。
地政学リスクへの対処法：歴史から学ぶ
地政学リスクが発生した際に、最も重要なのは「歴史に学ぶ」ことです。過去の事例を振り返ると、株価の下落は一時的なものであり、早期に回復するケースが多いことが分かります。例えば、2001年の9.11同時多発テロや1990年のイラクのクウェート侵攻では、株価は大きく下落しましたが、その後、早期に回復しました。
株式市場には古くから「開戦は買い」という格言があり、有事の際に株価が下落しても、長期的に見れば回復する可能性が高いことを示唆しています。
地政学リスク時の株式市場のポイント
地政学リスクが発生した際の株式市場のポイントは以下の3点です。
- 有事発生から底値までの期間は短い：通常15日程度で底値を付ける傾向があります。
- 株価の下落も限定的：下落率は1ケタ、多くても15％程度に留まることが多いです。
- 株価の回復も早い：3ヶ月以内に元の水準を回復することが多いです。
「勝者のポートフォリオ」の好調
DFR（ダイヤモンド・フィナンシャル・リサーチ）が提供する「勝者のポートフォリオ」は、年初からのパフォーマンスが好調です。2月末時点では、年初来パフォーマンスが+19.8％と、TOPIXや日経平均をアウトパフォームしています。累計パフォーマンスは+185.0％となり、目標の自由億（10億円）も射程圏内に入ってきました。
今後の対策：3月18日Webセミナー開催
今後の動向を見守りながら、冷静な判断で投資を行うことが重要です。3月18日には、「中東情勢緊迫化でマーケット急落、地政学リスクにどう対処すべきか？」をテーマとしたWebセミナーを開催します。このセミナーでは、具体的なマーケット対処法を解説しますので、ぜひご参加ください。
太田忠（DFR投資助言者）
で共有