4月20日午後4時52分頃、三陸沖を震源とするマグニチュード7.7の地震が発生しました。青森県階上町で最大震度5強を観測し、沿岸部には一時、津波警報や注意報が発表されるなど、大きな揺れが広がりました。この状況を受け、ABEMAPrimeに出演した日本地震予知学会会長の長尾年恭氏が、今回の地震の分析と今後の警戒について解説しました。

津波は「津壁」！塊で押し寄せる危険性

長尾氏は、津波について「津壁（つなみかべ）。塊でやってくる」と警鐘を鳴らしました。津波は一様な水面の上昇ではなく、まるで壁のように一気に押し寄せるため、その危険性を理解しておくことが重要です。

青森・北海道沖は「新しいフェーズ」へ

今回の地震について、長尾氏は東日本大震災からの時間の経過と、現在の活動状況の変化を指摘します。「今年は東日本大震災から15年、熊本地震から10年。去年の12月にも似たような地震が起きて、初めて『後発地震』という注意報が出た」と振り返ります。

長尾氏によると、東日本大震災の活動は一応落ち着いているものの、青森沖と北海道沖では新しいフェーズに入っている可能性があるとのこと。「地下で岩盤が割れ残っており、それが去年の12月頃から割れて地震が起き出した。大地震の前には、地震の起き方が変わってくる。普段は小さな地震がたくさん起きて、大きな地震は少ししか起きない。だが前兆現象的な地震は、比較的粒ぞろいで中規模の地震がたくさん起きる」と説明します。

この危機感は、北海道大学、東北大学、JAMSTEC（海洋研究開発機構）など、多くの研究機関で共有されていることも明らかにしました。

「後発地震注意情報」は社会的な要請から生まれた

地震発生後、気象庁は「北海道・三陸沖後発地震注意情報」を発表しました。長尾氏は、この情報について「東日本大震災の時に、本震の2日前に今回くらいの地震が起きて、それが本番だと思った人が多かった。しかし2日後にとんでもないことが起きた。その経験から、ある程度の規模の地震が起きると、それに引き続いて同じ規模や、さらに大きな地震が起きる可能性があることが分かってきた」と解説します。

「1週間警戒」という期間については、「科学的根拠は全くない。これは、人間が我慢できる時間（の限界）だ。社会的な要請で1週間と決まっているだけだ」と述べ、1週間という期間は、普段よりも地震の可能性が5倍～10倍高いと捉えるべきだと指摘しました。

「スマホと水」が現代の命綱

長尾氏は、今回の地震を受けて、現代社会における「スマホと水」の重要性を強く訴えました。「今やスマホがなければ絶海の孤島」と表現し、情報収集や安否確認に不可欠なツールであることを強調しました。また、ライフラインが止まった場合に備え、飲料水の確保も重要だと呼びかけました。

今回の地震を教訓に、日頃からの備えをしっかりと行い、万が一の事態に備えましょう。