米・イスラエル両軍がイランに対し、大規模な軍事攻撃を開始しました。今回の攻撃は、イランの軍事能力を大幅に弱体化させることを目的としており、イランの指導部やミサイル関連施設などが標的とされています。

奇襲攻撃のタイミングとリスク

通常、未明に実施されることが多い空爆ですが、今回は現地時間午前9時半過ぎと日の出後に開始されました。これは、奇襲の効果を高めるためと考えられます。しかし、トランプ大統領は「（米兵の）犠牲者が出る」リスクを承知の上で、航空機に加え、地域に展開していた艦艇からもミサイル攻撃を指示したとみられます。大胆かつリスクの高い決断と言えるでしょう。

攻撃目標と情報遮断

米紙ニューヨーク・タイムズによると、当初の作戦計画では、イスラエル軍がミサイルの保管・製造施設と発射拠点を、米軍が核関連施設とイランの精鋭軍事組織「革命防衛隊」、そして政府に関係する標的を攻撃する予定でした。しかし、実際の作戦では、イランのペゼシュキアン大統領や最高指導者ハメネイ師の居宅も空爆対象になった模様です。最高指導者事務所付近への最初の攻撃があったという情報もあります。

攻撃開始と同時に、イラン国内のインターネット接続は通常レベルの4%まで低下し、一時的に事実上ネットが利用できない状況になったとみられます。これは、イラン政府が情報統制を強化しようとしたためと考えられます。

大規模な軍事展開

米軍は、アラビア海とイスラエル沖の地中海に空母打撃群をそれぞれ配置。中東や欧州に派遣された航空戦力は、ステルス戦闘機F22やF35、空中給油機、電子戦機を含め100機以上に達し、2003年のイラク戦争後で最大規模の展開水準となっています。しかし、今年1月のベネズエラ攻撃とは異なり、地上部隊や強襲揚陸艦は送られていません。

今回の攻撃は、中東情勢に大きな影響を与える可能性があり、今後の展開から目が離せません。