米株式、大幅続落!ダウ829ドル安、ナスダックも下落-イラン情勢と弱含みの雇用統計が重し
週末6日午前のニューヨーク株式市場は、イラン情勢の緊迫化と予想を下回る米雇用統計という二重苦から、大幅な下落を見せています。投資家心理は悪化し、幅広い銘柄に売りが広がりました。
ダウ大幅下落、一時945ドル安も
優良株で構成するダウ工業株30種平均は、午前10時現在で前日終値比829.81ドル安の4万7124.93ドルと急落。下げ幅は一時、前日終値比で945ドルを超える場面もありました。ハイテク株中心のナスダック総合指数も297.80ポイント安の2万2451.19と下落しています。
イラン情勢が緊迫、原油高騰が懸念
米イスラエル両軍がイランへの軍事作戦を開始してから1週間が経過。イランが湾岸諸国への報復攻撃に踏み切ったことで、中東情勢はさらに悪化しています。カタールのカアビ・エネルギー相は、イランの攻撃により湾岸産油国の輸出が数週間以内に停止し、原油価格が1バレル=150ドルに達する可能性を示唆しました。トランプ前大統領も「イランの無条件降伏以外にディールはない」と発言し、戦闘の長期化とエネルギー供給への不安が高まっています。
弱含みの雇用統計が市場を冷やす
さらに、6日に発表された2月の米雇用統計も市場の予想を大幅に下回る内容でした。非農業部門の就業者数は前月比9万2000人減と、市場予想の5万9000人増を大きく下回りました。米雇用の先行きに対する警戒感が広がり、株価の下落を加速させています。
個別銘柄の動向
個別銘柄では、ゴールドマン・サックス、JPモルガン・チェース、アメリカン・エキスプレスなどの金融株が大きく下落。シャーウィン・ウィリアムズやスリーエムも安い値動きとなっています。
今後の市場動向については、中東情勢の推移と米連邦準備制度理事会(FRB)の金融政策が注目されます。投資家の皆様は、慎重な姿勢で市場を見守る必要があるでしょう。