3日の日本市場は、ホルムズ海峡の通航再開に向けた新たな取り組みへの期待から、株式と債券が上昇する見込みです。一方で、円相場は原油高と介入警戒感から、159円台後半でのもみ合いが予想されています。

ホルムズ海峡協定案とは？

国営イラン通信によると、イランがオマーンとホルムズ海峡の通航監視に関する協定案を策定中とのことです。このニュースを受け、2日の米国市場では、原油高で下落していたS&P500種株価指数やナスダック総合指数が小幅に上昇して取引を終えました。

日本経済への影響

原油の中東依存度が高い日本にとって、ホルムズ海峡の通航再開は大きなメリットです。そのため、株式相場は前日の下げを取り戻し、上昇する可能性があります。また、前日に低調な入札結果を受けて大きく下落した債券も、米長期金利の低下を受けて上昇が見込まれています。

原油価格と円相場

しかし、トランプ米大統領が今後2～3週間で一段と強硬な行動を取ると表明したことで、戦争の早期終結への期待は後退。2日のWTI先物は11%も高騰しました。円相場は、原油高によるドル買い圧力と、当局の介入への警戒感が交錯し、不安定な動きが続く可能性があります。

今後の市場展望

3日はグッドフライデーのため、米国、欧州、香港などの株式市場は休場となり、米債券市場も短縮取引となります。また、米国では3月の雇用統計が発表されるため、東京時間午後は様子見ムードが強まることも予想されます。

今回のホルムズ海峡協定案への期待は、日本市場に一時的な上昇をもたらす可能性がありますが、地政学リスクや米国の動向など、不確実な要素も多く、今後の市場の行方には注意が必要です。