9日の東京株式市場は、中東情勢の悪化を背景に大幅な下落となりました。日経平均株価は5万2000円台と安値圏で推移し、リスク回避の売りが継続しています。

中東情勢の悪化が市場を圧迫

イランとイスラエルの軍事衝突が長期化するとの懸念が高まり、原油相場も高騰。警戒した投資家からの売りが加速しています。市場関係者の間では、「過去に中東情勢の悪化で株価が2割下落した経緯があり、今回も日経平均が4万7000円程度まで下げる可能性がある」との見方も出ています。

AI・半導体株、銀行株も急落

ほぼ全面安となる中、前週末の米国市場で半導体関連株が大幅安となった流れも引き継ぎ、ソフトバンクGやアドバンテスなど、人工知能（AI）・半導体関連株が急落しました。銀行株の下げも大きく、相場全体を押し下げています。

市場の動き（詳細）

後場寄り付きの日経平均株価は、前週末比3618円40銭安の5万2002円44銭と安値圏でスタート。午前中の終値は前週末比3880円38銭安の5万1740円46銭と急反落しました。出来高は18億5107万株、売買代金は4兆7467億円に達しています。

原油高とイラン情勢

朝方には、イランのハメネイ最高指導者の後継者に同氏の次男が選出されたとの情報が伝わり、戦闘の長期化懸念がさらに高まりました。米国産標準油種WTI先物相場も一時1バレル＝111ドルを突破し、市場の警戒感を強めています。大手証券からは、「イランの体制転換は難しいとの見方で、反米強行路線が継続すると戦闘や原油高が長期化する恐れがある」との声が上がっています。

今後の市場動向に注目が集まります。