中東情勢が緊迫する中、ホルムズ海峡の封鎖長期化が懸念されています。イランによる“機雷敷設”の報道も相次ぎ、世界経済への影響が懸念される状況です。今回は、この問題が日本に及ぼす影響、特にエチレンの生産への影響について詳しく解説します。

イランとアメリカの対立激化

アメリカとイスラエルの攻撃を受け、イラン側も反撃の姿勢を鮮明にしています。イラン国会議長は「目には目を」の原則に基づき、インフラを標的にする可能性を示唆。CNNは、イランがホルムズ海峡に機雷を敷設し始めたと報道しました。

ホルムズ海峡の重要性

ホルムズ海峡は、ペルシャ湾から外海へ繋がる唯一の航路であり、世界で消費される原油の約20％が通る重要な場所です。ここに機雷が敷設されれば、原油の輸送が滞り、世界経済に大きな影響を与える可能性があります。

アメリカの対応と真偽

トランプ大統領は当初、イランによる機雷敷設の報道を否定しましたが、その後、米軍がイランの機雷敷設ボートや船16隻を撃破したと発表しました。イランが実際に機雷を設置したかどうかは定かではありませんが、過去にはイラクがペルシャ湾に約1200個の機雷を敷設し、除去に6か月以上を要した事例もあります。

日本への影響：ガソリン価格高騰とエチレン減産

ホルムズ海峡の封鎖長期化は、日本にもすでに影響を及ぼしています。9日時点で、全国のレギュラーガソリンの平均小売価格は1リットルあたり161円80銭と、約3か月ぶりに160円を超えました。

さらに深刻なのが、プラスチックなどの原料となるエチレンの生産減少です。三菱ケミカル、三井化学、出光興産などが、相次いでエチレンの減産や生産停止の可能性を示唆しています。エチレンの原料は中東からの輸入に大きく依存しているため、ホルムズ海峡の状況悪化は、日本の製造業にも大きな打撃を与える可能性があります。

今後の情勢推移に注目が集まります。