2025年、自動車業界に嵐を呼んだ「トランプ関税」って何？

2025年を振り返ってみると、世界中のクルマ好き、そして自動車業界に大きなインパクトを与えたのが、アメリカのドナルド・トランプ大統領が発動した「トランプ関税」でした。
2025年4月2日（現地時間）に発表されたこの強力な関税案は、「自国に製造業と雇用を取り戻す」というアメリカ第一主義のスローガンのもと、日本を含む他国の輸入車に重い税金を課すというもの。当初は一律25％という厳しい話も飛び交いましたが、最終的には15％に落ち着きました。しかし、これまでの2.5％から考えると、その影響はまさに“激震”だったんです。

日本車メーカーにのしかかる15%の壁！利益は激減、その影響は？

たかが15％、されど15％。この関税は、日本の自動車メーカーの利益を大きく削り取る結果となりました。
例えば、2026年3月期の第2四半期（2025年7月～9月）決算を見ると、トヨタは「強い需要に支えられ」販売台数は増えているものの、営業利益の見通しは前期から1兆4000億円もマイナス。このうち、なんと1兆4500億円が関税の影響と計算されています。まさに巨額のダメージですが、さすがはトヨタ、原価改善などでこのマイナスを少し押し戻す粘り強さを見せました。

トヨタも苦戦…各社のサバイバル戦略と私たちへの影響

「基礎体力のあるトヨタでこれなら…」と、多くの人が思ったことでしょう。経営再建中の日産や、北米マーケットへの依存度が高いホンダへのダメージは、さらに大きかったと予想されます。
特に、アメリカでの現地生産比率が低いマツダは、日本からの輸入に頼る部分が大きかったため、関税の影響をモロに受けてしまいました。2026年3月期の通期見通しは据え置いたものの、第2四半期には539億円の営業損失を計上。2026年モデルでは、車両価格を400ドル〜700ドル値上げすることで、利益率を改善する計画を発表しました。

逆境を乗り越えろ！日本車の未来と「商品力」の鍵

関税分をそのままクルマの値段に上乗せすれば、他のクルマとの競争力が落ちて、売上が減ってしまうリスクがあります。でも、それでも欲しいと思わせる商品力があれば、利益を出すことも可能です。業界内では「25％は厳しいけど、15％なら何とか乗り切れる」という声も聞かれました。
15％の関税を前提とした体質づくりには時間がかかるでしょうが、日本の自動車会社はこれまでも数々の逆境を乗り越えてきました。この試練をバネに、きっと新たな進化を遂げるはず。私たち消費者が選ぶクルマが、その未来を左右するかもしれませんね。