中東情勢の緊迫化による原油価格の高騰と、日本の金融政策に対する思惑が交錯し、30日の市場は激しい変動に見舞われました。一時的に「トリプル安」の様相を呈したものの、夜間には円が急騰。為替介入への観測が強まり、市場は混乱しています。

原油高騰が引き金、国債利回りは29年ぶりの高水準

今回の混乱の発端は、米イラン間の戦闘終結交渉の停滞です。これにより、原油供給への不安が高まり、米国産標準油種（WTI）の価格は一時1バレル＝110ドル台に達しました。日本はエネルギー資源を輸入に頼っているため、原油高騰は物価上昇を招き、貿易収支の悪化も懸念されます。

こうした状況下、日本国債市場では、インフレ加速への懸念から国債が売られ、長期金利の指標である新発10年債の利回りは一時2.535％まで上昇。これは約29年ぶりの高水準です。また、米連邦準備制度理事会（FRB）が利下げを示唆しない姿勢を強めたことも、円安と国債利回り上昇を後押ししました。

「トリプル安」から一転、円が急騰！財務相の発言がきっかけ

30日午後は、円相場が1ドル＝160円台後半まで急落し、日本株も売られるという「トリプル安」の状況となりました。しかし、状況は一変。夜になると円相場は155円台まで急騰しました。

この急騰のきっかけとなったのは、片山さつき財務相の発言です。財務相は「いよいよ、断固たる措置を取るタイミングが近づいている」と為替介入を示唆しました。エコノミストの豊島逸夫氏は、「材料のない中でこれだけ相場が動いた。99％介入で間違いない」と断言しています。

介入の効果は限定的？市場の先行きは不透明

しかし、ニューヨーク市場の時間帯と、日本が大型連休のはざまにあることなどから、「アウェーの市場で日本の当局がドル高円安の抑制に動いても、時間稼ぎにしかならない」という指摘もあります。今後の市場の動向は不透明であり、為替介入の効果がどこまで持続するのか、注視が必要です。