2024年5月14日、日経平均株価が大幅に反発しました。寄り付きからじりじりと上昇し、終値は1,374.60円高の57,877.39円。5万7000円台で引けるのは約1カ月半ぶりとなります。

米イラン協議の行方が市場を動かす

今回の株価上昇の背景には、週末に行われた米イラン協議の再開への期待感があります。協議は合意に至らなかったものの、ウラン濃縮の停止期間など具体的な内容が伝えられており、今後の交渉への楽観的な見方が広がっています。りそなアセットマネジメントの下出衛チーフ・ストラテジストは「先週の協議では合意まであと一歩との見方が広がっており、水面下では最終調整に入っているとの楽観も支えとなっているようだ」とコメントしています。

ソフトバンクグループなど主力株が牽引

株価上昇を牽引したのは、ソフトバンクグループやキオクシアホールディングスなどの主力株です。ソフトバンクグループとキオクシアホールディングスは11～12％超高、アドバンテストが8％超高、フジクラが5％超高と、軒並み上昇しました。東京エレクトロンも2％超上昇しています。

TOPIXも上昇、NT倍率は高水準

TOPIXも0.87％高の3,755.27ポイントで取引を終めました。東証プライム市場指数も0.87％高の1,935.76ポイントとなっています。プライム市場の売買代金は8兆4392億4000万円と活況を呈しています。日経平均とTOPIXの比率であるNT倍率は15.41倍と、2025年11月以来の水準となりました。市場関係者は「地政学リスクが意識される中、短期筋の先物買いが中心で、長期マネーは様子見となっていることを裏付けている」と分析しています。

新興市場も反発、東証全体で上昇

東証グロース市場250指数も1.39％高の770.35ポイントと反発しました。東証プライム市場では、値上がり銘柄が900銘柄（57％）と、値下がり銘柄の638銘柄（40％）を上回る上昇となりました。

今回の株価上昇は、米イラン協議の行方だけでなく、企業の業績や経済状況など、様々な要因が複雑に絡み合って起きたものと言えるでしょう。今後の市場動向に注目が集まります。