ロボット掃除機「ルンバ」で有名なiRobotが、米国時間12月14日に連邦破産法第11条の適用を申請しました。一時はロボット掃除機市場を席巻したiRobotですが、近年は業績が悪化し、今回の破産申請に至りました。

業績悪化の背景と破産申請

iRobotは1990年に創業し、「ルンバ」シリーズで一時代を築きましたが、競争激化や原材料費の高騰などにより、近年は業績が低迷していました。2025年3月に米証券取引委員会（SEC）に提出した文書では、12カ月間の事業継続すら危うい状況であることが示されていました。

再建支援契約と中国企業による買収

今回の破産申請と同時に、iRobotは借入先であり、製造委託先でもあるShenzhenPICEARoboticsおよびSantrumHongKongと再建支援契約（RSA）を締結しました。この契約に基づき、PICEAがiRobotの全株式を取得し、買収を行うことになります。破産手続きは2026年2月までに完了する見込みです。

CEOのコメントと今後の見通し

iRobotの最高経営責任者（CEO）であるGaryCohen氏は、「本日の発表は、iRobotの長期的な将来を確保する上で極めて重要な節目となる。この取引によって財務状況が強化され、消費者、顧客、パートナーへの事業継続が可能になる」とコメントしています。

破産手続き中もiRobotは事業を継続し、ベンダーや債権者への支払いも期日通りに行う予定です。取引完了後、iRobotは非公開企業となり、上場は廃止され、発行済みの全株式は無効となる予定です。

ルンバの未来は、中国企業による買収によって新たな展開を迎えることになります。今後のiRobotの動向に注目が集まります。