2024年4月1日、三井住友DSアセットマネジメントのチーフマーケットストラテジストによる「市川レポート」が公開されました。このレポートでは、直近のイラン攻撃やトランプ氏の発言が日本株に与えた影響を分析し、今後の市場展望について解説しています。今回は、その内容を分かりやすくまとめました。

イラン攻撃後の日本株の動き：業種別に見る変化

イラン攻撃直後の2週間（2月27日～3月13日）は、原油高や運賃高騰の影響を受け、上昇したのは東証33業種中わずか3業種（鉱業、海運業、その他製品）のみでした。一方で、空運業やゴム製品などは大きく下落しました。しかし、その後の2週間（3月13日～3月31日）では、上昇業種は8業種に増加し、最初の2週間で下落した業種も下げ幅を縮小するなど、市場の過度な警戒感が和らいでいる様子が伺えます。

スタイル別・市場別のパフォーマンス：バリュー株とプライム市場が再評価

投資スタイルで見ると、最初の2週間は成長株（TOPIXグロース）がバリュー株（TOPIXバリュー）を上回っていましたが、その後はバリュー株が逆転しました。また、市場別に見ると、最初の2週間はグロース市場が好調でしたが、その後はプライム市場が優位に立ちました。興味深いのは、このパフォーマンス順が、イラン攻撃前の期間（2023年12月30日～2024年2月27日）と同じである点です。つまり、市場は一時的な混乱から立ち直り、以前の状態に戻りつつあると言えるでしょう。

トランプ発言と今後の展望：下値固めを見込む専門家

トランプ氏の発言は依然として市場の不安定要素ですが、大規模な戦禍が拡大しない限り、日経平均は下値固めの方向に向かうと専門家は見ています。ただし、内需株は外需株よりも引き続き選好されており、市場にはまだ慎重な姿勢が残っていることも指摘されています。

今回の分析は、今後の投資戦略を考える上で非常に参考になるでしょう。市場の動向を注視しつつ、冷静な判断で投資を進めていくことが重要です。