9日の東京外国為替市場で、ドル円相場は1ドル＝158円45～46銭と前週末から大幅にドル高・円安となりました。しかし、その動きは一進一退で、市場の関心は高まっています。

中東情勢と「有事のドル買い」

日中の相場は、中東情勢の緊迫化による原油価格の高騰を受け、「有事のドル買い」が先行しました。イラン情勢の悪化に伴い、エネルギー供給への不安が高まり、原油先物相場が1バレル＝100ドルを超える急騰を見せたことが、ドル買いの要因となりました。午前中には一時1ドル＝159円付近まで上昇し、円安が加速しました。

G7の石油備蓄放出報道で流れが変わる

しかし、午後は状況が変化します。先進7カ国（G7）財務相が石油備蓄の協調放出について協議しているとの報道が流れ、原油価格が急落。このニュースを受け、ドル円相場は158円30銭台まで急落する場面もありました。市場関係者は、「中東情勢の緊迫化に伴う原油高を受けた有事のドル買いの流れが巻き戻された」と分析しています。

その他の通貨の動向

ユーロも対円では上昇し、1ユーロ＝183円23～24銭となりました。一方、対ドルでは下落し、1ユーロ＝1.1564～1564ドルとなっています。

今後の見通し

今後のドル円相場は、中東情勢の動向や原油価格の変動、そしてG7の具体的な対応に左右されると考えられます。市場は引き続き不確実性に満ちており、注意深く動向を見守る必要があります。