多くの企業で根強く残る朝礼。その効果を高めるためには、目的を再考し、社員が主体的に参加できる工夫が重要です。総務専門誌『月刊総務』の調査結果から、現代の朝礼事情を徹底解説します。

朝礼を実施する企業は7割超！でも、その実態は？

株式会社月刊総務が2024年1月に実施した調査によると、依然として70.4%の企業が定例の朝礼・中礼・終礼（以下、朝礼等）を実施していることがわかりました。しかし、その一方で、約3割の企業が「形骸化しないための工夫はしていない」と回答しており、制度疲労の兆しが見られます。

朝礼を中止・実施していない企業に理由を尋ねたところ、「必要性を感じなかった」「形骸化・マンネリ化したため」がそれぞれ34.1%と最多でした。実施する意義そのものへの疑問が背景にあるようです。

テレワークとの関係性：出社率が高いほど朝礼実施率もアップ

調査結果から、テレワークの実施状況と朝礼の実施率には関連性があることが明らかになりました。テレワークを実施していない企業の79.2%が朝礼を実施しているのに対し、テレワークを実施している企業ではその割合が低下しています。つまり、出社率が高いほど朝礼を実施している傾向にあると言えます。

朝礼の実施形態と目的：情報共有が依然として中心

朝礼の実施形態としては、対面が69.8%と最も多く、次いで対面とオンラインの併用（31.2%）、オンライン（13.4%）となっています。組織単位では、部署単位での実施（52.0%）が過半数を占める一方、全社一斉での実施は41.1%が「実施していない」と回答しており、組織規模や状況によって運用頻度に差が見られます。

朝礼の主な実施目的は、情報共有・全体周知（90.6%）が圧倒的に高く、次いで業務・タスクの確認（52.0%）、組織の一体感・連帯感の醸成（40.6%）となっています。情報伝達機能に重きを置いている様子がうかがえます。

形骸化を防ぐための工夫：司会持ち回りや発言機会の増加

朝礼が形骸化しないための工夫としては、司会や担当を持ち回りにする（44.1%）や、社員の発言機会を増やす（20.8%）が上位に挙げられました。しかし、32.7%の企業は「特に工夫はしていない」と回答しており、対応に差が見られます。

これからの朝礼に求められる視点：目的を問い直すこと

株式会社月刊総務は、調査結果を踏まえ、「朝礼は『続けること』自体が目的化すると、その効果は著しく低減します。朝礼を『やるか、やらないか』ではなく、『何のために実施するか』、その問い直しこそが、これからの総務に求められる視点といえるでしょう」と述べています。

朝礼の効果を最大化するためには、目的を明確化し、社員が主体的に参加できるような工夫を取り入れることが重要です。テレワーク環境下では、オンラインでのコミュニケーションを活性化させるための施策も検討する必要があります。

月刊総務