米軍がイランへの攻撃に備え、中東地域に大規模な軍事力を集結させていたことが明らかになりました。2003年のイラク戦争以来となる規模の戦力投入であり、国際社会の緊張が高まっています。

イラン攻撃に向けた米軍の動き

米軍は、最新鋭の原子力空母2隻を含む約3万～4万人の兵力を中東地域に展開。原子力空母「ジェラルド・フォード」は2月26日にギリシャの港を出発し、東地中海のイスラエル沖へ向かいました。この空母には、ステルス戦闘機F35や戦闘攻撃機FA18スーパーホーネットなどが搭載されており、イランを射程に収める巡航ミサイル「トマホーク」も発射可能です。もう1隻の原子力空母「エイブラハム・リンカーン」は、オマーン沖のアラビア海にすでに展開していました。

さらに、ヨルダンの基地には戦闘機や無人偵察機など計50機以上の軍用機が配備された模様です。イランの反撃に備え、空母を分散配置することで被害を最小限に抑える狙いがあったと見られています。

トランプ大統領の強気姿勢

トランプ大統領は2月28日の演説で、「米軍の強さ、高度な技術に匹敵する軍隊は地球上に存在しない」と述べ、米軍の能力を誇示しました。この発言は、軍事行動への強い意志を示すものと受け止められています。

ベネズエラ「成功体験」との関連性

トランプ政権は昨年6月にイランの核施設を空爆、今年1月にはベネズエラに地上部隊を派遣し、反米左派のマドゥロ大統領を拘束しました。これらの「成功体験」を背景に、今回のイラン攻撃に踏み切った可能性があると分析されています。ベネズエラでの軍事介入は、国際社会から批判の声も上がりましたが、トランプ政権は強硬な姿勢を崩していません。

今後の情勢次第では、中東地域における大規模な軍事衝突に発展する可能性も否定できません。国際社会は、事態の悪化を防ぐため、外交的な解決を模索していく必要があります。